EC運用

アパレルEC運営代行会社5選-メリット・デメリットも紹介

おすすめのアパレルEC運営代行会社5選,メリットデメリットも紹介

本記事では、これからアパレル業でEC運営代行を依頼しようとしている方に向けて、EC運営代行会社の基礎や実際に選ぶにあたっての留意点、おすすめ企業5選を詳しく紹介していきます。こちらの記事を読んで頂ければ、EC運営代行の一連の流れを理解できると思いますので、ぜひとも参考にしてください!

〈アパレルEC運営代行会社おすすめ5選〉

◾️豊富なノウハウを持つEC代行業者
株式会社withwork
アートトレーディング株式会社
◾️自社型ECサイトに強いEC代行業者
アイテック阪急阪神株式会社
◾️楽天市場の運営に強いEC代行業者
株式会社Proteinum
◾️ヤフーショッピングの運営に特化したEC代行業者
株式会社ワンプルーフ

アパレルEC運営代行とは

EC運営代行とは、ECのマネジメント業務を全般的もしくは部分的に代行してくれるサービスのことです。

ECの運営には、サイト制作、広告・SNS運用、顧客対応、在庫・物流管理といった幅広い業務の専門知識が必要ですが、それらの業務をプロ水準で代行してくれます。

 

 

EC運代代行会社全般について知りたい方は、下記記事をご参考ください。
【関連記事】【2023年】おすすめEC運営代行会社15選!費用相場や内容を徹底解説

アパレルEC運営代行のメリット

EC運営を代行してもらうメリットを紹介していきます。

自社の業務に専念できる

先ほども紹介したようにEC運営には様々な業務があり、自社で行う場合は非常に時間的コストがかかってしまいます。

そのため、業務をECサイトのプロに委託することで自社の業務に専念する時間を確保できるという利点があります。

費用削減ができる

EC運営には膨大なコストがかかります。先ほども紹介したように時間的コストもかかりますし、その他にも人件費や設備にかかる費用も存在します。

例えば、アパレルのECでは在庫をストックしておく倉庫が必要であり新しい設備投資の費用がかかってしまいます。しかしEC運営代行であれば、そのような費用は抑えられるのでEC運営を低コストで行えるという利点があります。

自社にないノウハウを補完できる

EC運営代行は専門性が非常に高く、物流・在庫管理、ECサイト構築などEC運営に関する様々な業務のノウハウを持っています。

そのため自社にはない視点で新しい発想をしたり、改善点を見つけ自社ではできないところまで修正してくれたりするというメリットがあります。

アパレルEC運営代行のデメリット

EC運営代行のデメリットも紹介していきます。

ノウハウが蓄積されない

EC運営代行で業務を完全に代行会社に委託する場合、代行会社がどのような運営代行を行なっているのか正確にわからないため、ノウハウが蓄積されにくいという問題点があります。

ノウハウを蓄積させたいのであれば、運営代行会社に運営記録を残してもらうなど自社にノウハウが残るよう依頼することが必要です。

代行会社とのやり取りが難しい

先ほども紹介しましたが、EC運営代行で業務を丸投げした場合、自社と代行会社とのコンタクトが減少してしまうという問題点があります。

コンタクトが減少すると、もし自社での運営に戻すとなったら業務を引き継ぐのが難しくなるでしょう。そのため、代行会社からの小まめな運営記録の報告が必要になります。

アパレルEC運営代行の費用相場-3つの体系

EC運営代行の費用体系には成果報酬型、月額固定制、複合型の3つの体系があります。ここではそれぞれの費用相場を紹介します。

成果報酬型

成果報酬制は売上に対して決められた割合の額を支払う体系です。

そのため、売上が低ければ支払いも少なくなるため、リスクは少ないと言えます。費用相場は売上の10%から30%となっています。

月額固定制

月額固定制は売上に関わらず固定料金を支払う体系です。費用相場は10万から80万となっています。

複合型

月額固定料金と追加で売上に対して一定の割合で料金を支払う体系です。

成果報酬制も合わせているため月額固定料金と成果報酬割合は低めに設定されることが多いです。費用相場は5万から10万に追加で成果報酬が5%から10%となっています。

アパレルEC運営代行を選ぶ際のポイント3選

EC運営代行会社にはそれぞれ異なった色があり、自社にあった代行会社を選ぶことが必要です。ここでは選ぶ際のポイントを説明していきます。

自社運営型orモール型

EC運営代行の運営種類には、自社型とモール型の2つがあります。

自社型とは、自社専用のECサイトを1から作り運営します。モール型は既存のECサイトを利用し運営します。
自社型の場合、ECサイトは完全に新しいものなので1から集客を行わなければなりません。マーケティングのノウハウが必須であるためそこを重視して代行会社を選ぶ必要があります。

モール型の場合は、既存のモールで出店するため競合他社も出店している場合が多いです。そのため、競合分析やモール内でのページレイアウト設定といったモール運営のノウハウを持つ代行会社に依頼する必要があります。

ECモールと自社ECの違いについて、詳しくは下記記事をご参考ください。
【関連記事】
【徹底比較】ECモールとは?運営企業の特徴・メリット解説!

どの業務を依頼するか

EC運営代行会社にもそれぞれ得意分野というのがあります。そのため、自社が依頼したい業務と代行会社の対応している業務がマッチしているかを事前に確認しておく必要があるでしょう。

そうすることで成果が得られず費用だけを支払うことになるといったトラブルを回避することができます。

EC制作代行については、下記記事をご参考ください。
【関連記事】
EC制作代行に特化したおすすめ企業10選!選び方や費用相場を解説

ノウハウを蓄積するか、完全外注するか

自社でノウハウを蓄積するのか、完全外注するのかで、運営代行を依頼する企業は変わってきます。

自社でノウハウを蓄積したい場合には、デメリットの項で説明した通り業務内容の提出を行なってもらえるようなサポートのしっかりした企業を選ぶべきです。

一方で、完全外注する場合は、自社のコストを最大限減らして、売上を伸ばしていくことが目的であるため、委託する業務の専門性を持った企業に依頼するべきです。

アパレルEC運営代行会社おすすめ5選

おすすめのアパレルEC運営代行会社を5選ピックアップして紹介していきます。

株式会社withwork

株式会社withwork

継続的な支援を通じて顧客の成長を実現してきた実績があり、スピーディーに大規模な案件に対応可能なところ、マーケティングのプロ集団によるデータ分析のノウハウを活かした店舗運営が可能なところが強みとなっています。また、各モールに精通した専任チームが出店手続きから販促・分析まであらゆる業務を引き受けてくれるため手厚い支援が受けられる代行会社となっています。

アートトレーディング株式会社

アートトレーディング

アートトレーディング株式会社は、取引社数200社以上、運営継続率90%の実績を誇っているEC代行企業です。特徴としては、制作からコンサルティング、物流までとEC運営を完全代行しているという点です。15年以上の運営代行経験に基づくノウハウが最大の強みであり確かな実績のある代行会社です。

アイテック阪急阪神株式会社

アイテック阪急阪神株式会社

アイテック阪急阪神株式会社が運営しているHIT-MALLは、自社型ECサイトの運営代行に強みがあり、20年以上蓄積されてきた、有名企業のEC構築・運営代行実績が数多くあります。その実績から、ECサイト立ち上げ後のサイト運用、改善提案、物流の管理といった一連の業務を顧客のニーズにあわせ対応できます。

株式会社Proteinum

proteinem

株式会社Proteinumは数100社担当した経験があり、モール型と自社型どちらにも対応している代行会社です。スタッフの多くは楽天市場出身者で構成されており、楽天市場の運営が強みとなっています

株式会社ワンプルーフ

ワンプルーフ

株式会社ワンプルーフはヤフーコマースパートナー認定のヤフーショッピングに特化した運営代行会社です。ヤフーショッピングはモール型ECサイトですので、EC運営を行うにはモールに関するノウハウが必要不可欠です。ヤフーショッピングでEC運営するならこのような企業に委託する必要があるでしよう。

まとめ

本記事では、EC運営代行のメリットやデメリット、代行会社を選ぶ時の注意点を紹介しました。EC運営代行会社には様々な種類があり、それぞれが得意としている分野が異なっています。EC運営を成功させるために、今回紹介したポイントを押さえてぜひとも参考にしていただければ幸いです。

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株式会社ウィズワーク / 代表取締役社長
杉村 昌宏
監修者写真
1971年生まれ。 京都大学理学部を卒業後、大手総合商社に入社。衛星放送ビジネスなどの事業開発を手がける。2000年にリクルートへ入社。ネット事業などの企画、システム開発を担当。 2007年にクロス・マーケティングへ入社。2012年同社取締役就任(現任)。2014年クロス・マーケティンググループ取締役就任(現任)。 2019年にクロス・マーケティンググループの新規事業としてウィズワークを設立し代表取締役社長に就任。 クライアント企業におけるマーケティング領域での活動に、競合他社にはない「 コミュニケーション力と、確動性を備えた、高度ディレクター人材」「 マーケティングフレームと定量分析に基づいた、的確な運用提案力」を強みとしたデジタルアウトソーシング事業を展開している。