SNS運用

BtoB企業でもSNSは活用すべき?運用方法のコツや事例などを紹介!

BtoB企業でもSNSは活用すべき?運用方法のコツや事例などを紹介!

近年、SNS利用者が急増しており、多くの企業がSNSを利用した集客を行っています。一般的には、BtoC(Business to Consumer)企業が活用しているイメージがありますが、実はBtoB企業においてもSNS活用は重要な施策です。本記事では、BtoB(Business to Business)企業がSNS運用を行う上での重要なポイントやコツを解説します。

BtoB企業がSNSを運用すべき理由

一般的にはBtoC企業がSNSを運用しているイメージが強いですが、BtoB企業でもSNSを運用するメリットがあります。

顧客とのコミュニケーションが取りやすい

SNS運用による最大のメリットは、顧客とのコミュニケーションが容易になることです。BtoB企業はBtoC企業と異なり、顧客との接触機会が限られがちですが、SNSを利用することで、単純接触効果を高めることができます。また、顧客からの小さな質問に迅速に回答することができるほか、サービスに対する反応を容易に把握できるため、顧客ニーズに沿ったサービス提供ができます。

サービスなどのブランディングができる

SNSを活用することによって、企業自体やサービスをブランディングすることができます。BtoB企業においても、企業イメージは重要なものです。自社のブランディングをしたいけれど、具体的に何から始めたらよいか分からない方は、SNSの運用を開始してみることをおすすめします。

低コストで運用ができる

多くの主要なSNSは無料で登録が可能です。中には課金することでより高機能なサービスを利用できるものもありますが、無料でも十分活用できます。一方、企業向けのSNSサービスには初期費用や利用料がかかる場合がありますが、他のマーケティング方法と比べるとコストが低いといえるでしょう。

BtoB企業がSNSを運用するときのコツ

BtoB企業がSNSを運用するときのコツを解説します。

ターゲットを明確にする

SNS運用を始める際には、まずはターゲットや目的を明確化することが重要です。BtoC企業と異なり、BtoB企業は大量のフォロワーを獲得することや投稿をバズらせることよりも、特定のターゲットに向けた訴求が必要です。つまり、自社がアピールしたい対象に的を絞った戦略が求められます。

効果測定を行う

SNSの運用には、戦略的なアプローチが不可欠です。SNSをただ利用しているだけでは、成果を上げることができません。効果的なSNS運用のためには、運用結果をしっかりと測定し、PDCAサイクルを回すことが必要です。

組織的に運用する

SNS運用を一人の担当者に限定すると、長期的な運用が難しくなる可能性があります。属人化はSNS運用に限らず、さまざまなリスクがあるため注意が必要です。しかし、SNSアカウントは一人で使うイメージがあるため、属人化が起こりやすい傾向にあります。こうしたリスクを回避するためには、複数人で担当する体制や運用ルールを明確にすることが重要です。

BtoB企業がSNSを運用するときの注意点

メリットの多いBtoB企業のSNS運用ですが、注意しなければならないこともあります。

炎上

SNSの運用において、炎上は必ず避けなければなりません。最近では、企業アカウントでも炎上している事例が多数報告されています。多くの場合、不適切な発言や差別的な表現によって起こっています。
また、運営者がプライベートアカウントと企業アカウントを誤って使い分けることや、差別用語に対する知識不足が原因となることもあります。炎上してしまうと、企業の信用が失われ、回復するのは困難です。
実際に、SNS炎上が会社の破産につながった事例も報告されています。SNSは情報拡散力が非常に高いため、そのメリットとデメリットの両方を十分に認識し、リスク管理を徹底することが重要です。

常に最新の情報が必要

SNS運用においては、ブログやメディアと比べても最新情報を発信することが非常に重要です。たとえ一つ一つの投稿に力を入れていたとしても、定期的に新しい情報を提供しなければ、フォロワーの関心を引くことはできません。質と量を両立するためには、コンテンツの企画・制作から運用まで、計画的に取り組むことが欠かせません。長期的に継続するためには、自社で情報収集体制を整えることも必要です。また、SNS運用が難しい場合は、別のマーケティング手段を検討することも重要です。例えば、メールマーケティングやSEO対策など、自社のビジネスに合った戦略を練ることが求められます。

BtoB企業がSNSを運用するときのおすすめ媒体

SNSは媒体によって特徴が大きく異なるため、目的によって運用する媒体を選ぶことが必要です。ここに挙げているのは一例ですが、代表的なSNSであるためSNS運用を始めるならこの4つがおすすめになります。

Twitter

Twitterは、幅広い世代に利用されているSNSで文字での投稿がメインです。企業のアカウントも多く、気軽に運用を始めることができるでしょう。

【関連記事】Twitter企業アカウントの運用方法とは!成功事例やポイントを解説

Facebook

Facebookは実名制で、比較的ユーザーの年齢層が高く、海外の利用者が多いです。日本のユーザー数は少ないと思われがちですが、ビジネスやキャリア目的で利用している人が多いためBtoB企業にはおすすめのSNSです。

【関連記事】Facebook運用代行会社おすすめ10選!特徴や料金、広告を解説

Instagram

Instagramは若い女性のユーザーが多く、画像の投稿がメインです。画像によって購買意欲を高めるため、BtoC企業が使うことが多いですが、活用しているBtoB企業が全く利用していないわけではありません。

【関連記事】おすすめインスタ運用代行会社31選!サービス比較や費用まとめ

YouTube

YouTubeは幅広い世代に使われている動画投稿がメインのSNSです。他のSNSとは違い、ダイレクトメッセージ機能がないなど、顧客とのコミュニケーションはとりづらい特徴があります。しかし、文字や画像よりも一投稿に入れられる情報量が多いため、企業にはおすすめのSNSです。また、他のSNSより過去の投稿にも目が付きやすい点もメリットです。

BtoB企業のSNS運用の事例

実際にSNSの運用を行っているBtoB企業を紹介します。

株式会社AGC

CMでもおなじみの会社ですが、YouTube、Facebook、Linkedinの運用を行っています。複数の媒体を使ってSNSを運用しても、それぞれSNSによって発信内容を区別していることがわかりとても参考になるでしょう。

サイボウズ株式会社

サイボウズ株式会社はTwitterの運用を行っています。内容は主に記事やイベント開催の紹介です。また、そのような企業の紹介だけではなく被災地への支援実績などもSNSに投稿しています。多くの企業が社会貢献をしていますが、アピールする場所は限られがちです。このような場合にSNSを使うことは大きなメリットになります。

株式会社石井精工

株式会社石井精工は決して大きな会社とは言えない町工場ですが、テレビや雑誌などのメディアにも掲載されることがある知名度のある会社です。特にYouTubeでは、BtoB企業は基本的に視聴数を伸ばしにくいのにも関わらず2万回も再生されている動画もあります。成功した秘訣は長年培ってきた知識と時代に適合した分かりやすいYouTubeの動画によるものでしょう。YouTubeの運用を考えている方は是非参考にしてみて下さい。

SNS運用代行はwithworkへ

withwork flacks

withworkでは、SNS運用代行サービス、「flackS」を提供しております。プライム市場上場のクロス・マーケティンググループの一員だからこそできる、マーケティング業務のプロ集団が、貴社のSNS運用をリードさせて頂きます。

運用目的に応じて採用方針を決定

SNS運用の目的を明確にした上で、運用方針や投稿内容の方向性を決定します。
・SNS運用の目的に沿ったKPIの設定
・ターゲット、ペルソナの設定

方針に沿った運用代行

運用方針に沿った投稿記事の作成から投稿、ユーザー対応などの日々の運用業務を代行します。

レポートをもとに内容を改善

月次レポートをもとに次回の投稿内容の改善を行います。
・月次オンラインMTGの実施
・アカウント活性化施策

まとめ

いかがでしたでしょうか。BtoB企業におけるSNS運用の重要性や運用するにあたっての注意点などを解説しました。一般的にBtoC企業がSNSを活用しているイメージがあるかもしれませんが、BtoB企業でもSNS運用に成功している事例は多くあります。ぜひ本記事を参考に、BtoB企業でSNS運用を成功させてみてください。

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株式会社ウィズワーク / 代表取締役社長
杉村 昌宏
監修者写真
1971年生まれ。 京都大学理学部を卒業後、大手総合商社に入社。衛星放送ビジネスなどの事業開発を手がける。2000年にリクルートへ入社。ネット事業などの企画、システム開発を担当。 2007年にクロス・マーケティングへ入社。2012年同社取締役就任(現任)。2014年クロス・マーケティンググループ取締役就任(現任)。 2019年にクロス・マーケティンググループの新規事業としてウィズワークを設立し代表取締役社長に就任。 クライアント企業におけるマーケティング領域での活動に、競合他社にはない「 コミュニケーション力と、確動性を備えた、高度ディレクター人材」「 マーケティングフレームと定量分析に基づいた、的確な運用提案力」を強みとしたデジタルアウトソーシング事業を展開している。